Tag Archives: アジア

上海地下鉄博物館は日本の地下鉄の存在をスルー?

先週の週末、ちょっと時間が空いたので、最近オープンしたという龍柏地区のショッピングセンターを覗いてきた。

 で、その途中に上海地下鉄博物館なるものを見つけて、ちょっと気になりついでに入場し見学してきた。
 この地下鉄博物館は10号線の車両基地に隣接して建てられており、展示スペースは3階レベルの位置にあるが、入場口は地上レベルにある。
 入場料は大人30元であり、入場ゲートは自動改札のようなものが設置されていたが、使われておらず、そのままスルーが可能で、すぐにエレベーターで展示スペースの3階に上がる構造になっていた。

上海地下鉄博物館 エントランス

内部の展示物の内容は、基本的には一番最初の1号線が完成するまでの歴史的経過の紆余曲折などの資料が展示されている。
また、それらに付随してトンネルを掘る技術や、鉄道としての信号設備などの紹介が行われていた。

 それらによると、上海の地下鉄が構想されたのは1960年代らしく、試掘なども行われたようだが、文革などが発生したため、実際の着工は1990年までずれ込み、開通したのは1993年とのこと。
 ちょうど私が大学生の頃であり、私の人生のそのころの状況を思い出しながらこれらの資料や写真を見ていた。
 
  上海の地下鉄は開通当初は映画館の招待券のような、長い券を使っていたようだ。

  ところでこのような展示の中の一環で、世界の都市の地下鉄のような展示があった。
 ニューヨーク、パリ、ロンドン、マドリッド、モスクワ、メキシコなど欧米の主要都市が紹介されているものの、何故か日本の地下鉄は全く紹介されていなかった。
 アジア代表として、北京が掲載されていたが東京や大阪は全く触れられていない。

世界の地下鉄紹介コーナー

 ウィキペディアなどによると、アジア初の地下鉄は東京で、あの三球照代さんの「地下鉄の電車はどこから入れたの?」で有名な銀座線が、昭和2年開通となっている。
 従って世界の地下鉄を語るならば、東京の地下鉄の存在は無視できないはずなのに、ここでは全く触れられていないのである。
 まあ、日本だけでなくアジアごと抜けているので、アジアは取り上げなかったという理由は成り立つが、アジア初という東京の地下鉄の位置づけを考えると、日本の地下鉄を取り上げたくないからアジアごと外したという穿った見方もできなくはない。
 結局、詳しい理由は闇の中だが、とにかく東京の地下鉄は取り上げられていない。
 こんなところに見えない日中の溝の影響があるのかもしれないと考えるとちょっと寂しい展示という気がする。
 

上海地下鉄博物館

上海地下鉄博物館

戦勝国になってしまった中国のモヤモヤ

 日本では8月15日が終戦記念日となっているが、国際的には9月2日が日本の無条件降伏受け入れ調印日となっている。
 あれから70年以上が経過したが、中国ではいまだ反日の根っこがくすぶっており、例えば日本とアメリカ、日本とイギリスのような友好関係には戻っていない。
 ともすれば、戦争の謝罪などを求める論調もいまだ出てくる。

 まあアメリカや欧州諸国と違って隣国という要素が、近親憎悪的なものを生み出しているとも考えるが、どうも違う気がする。

 どうしてかの隣国にはこういった反日的な思想が残っているのかと考えたところ、実は期せずしてなまじ戦勝国側になってしまったことが原因の一つなのではないかと考えた。

 日本は第二次世界大戦で周辺諸国と戦争を行なったが、結局最終的に日本を降伏に追い込んだのはアメリカであり、プラスでイギリスとロシアなどもいたが、これらの国の攻撃に屈した結果、日本は無条件降伏を受けいれることになったのであり、中国に追い詰められた結果ではなかったというのが私の認識である。
 しかし、この無条件降伏によって、日本は同時に中国戦線からも撤退することになったため、結果として中国(当時は国民党の中華民国)が戦勝国側の国家となった。

 中国にとってみれば、形として戦勝国側とはなったものの、日本との直接の戦闘において目に見える戦果によった結果ではないため、自国が勝利したという自尊心がないままの勝利だったと思われる。
 しかも当時は、国民党、共産党、日本という三つ巴の複雑な戦線が存在しており、中国として一つの国としての統一感に欠けた状態で、各勢力の陣取り合戦が行われていた。
この状況にあっては、日本が降伏したといっても、三つ巴に中から一勢力が退場することになっただけで、中国という国が日本に勝利したという安堵感が得られるような状態ではなかったと思われる。
故に日本が退場した後も混乱は収まらず、そのまま国共内戦に移行し、日本がいなくなっても中国国内は平和な状態にならなかったのである。
 このような状態の中で、上記の休戦の調印式にこそ中華民国の代表が参加したが、後のサンフランシスコ講和条約の際には、国共の代表者とも呼びにくい状況のため招請は見送られた経緯があり、交戦国でありながら、なかなかケリがつけられなかったのが日中間の戦後である。
 そして今度は朝鮮戦争が勃発し、再び中国は北朝鮮の後ろ盾として戦争に参加することになり不安定な時期が続いてしまうが、一方で日本はこの朝鮮特需を起爆剤に高度成長を遂げることになる。
 つまり戦勝国側になったはずの中国がなかなか戦争状態から足抜けすることができずにもがく中、敗戦国となったはずの日本が急速に復興していき国際的評価を取り戻すことになるのである。
この敗戦国である日本が復興していく様は、中国としては何とも理不尽な状況として見ていたに違いなくモヤモヤ感がたまっていただろうに思う。
 この状況を受けてかどうかは分からないが、中国は改革開放のあと、急速に日本の後を追いかけることになる。
五輪、新幹線、万博、高速道路、宇宙開発と日本の戦後発展をコピーしたかのような開発を行い、敗戦国であるはずの日本に負けじと発展を目指すのである。
恐らく、この中には日本に嫉妬に近い感情というか社会学でいう相対的剥奪感があったような印象で、それが負の形で出たのが反日感情であり、何とか戦勝国側として敗戦国より心理的に優位なポジションに立ちたいがため、日本の過去の傷を蒸し返そうとしていたのだという気がする。

これがもし、かの戦争で中国軍が日本軍を戦争によって撤退させていたり、あるいは戦後の発展が日本と同等かそれ以上のスピードで進んでいたなら、今のような反日感情は生まれなかったような気がするのである。
実は隣国韓国の反日感情もほぼ同様の理屈で生まれているような気がしており、植民地宗主国の日本を、朝鮮民族の手で追い出していたなら今に至るような状況は生まれず、朝鮮戦争で国土が荒れ発展が遅れなければ反日感情もここまで遺恨を残すことにはならなかったという気がするのである。

ところで、日本は第二次世界大戦においいて南方戦線でも戦ったはずだが、東南アジア諸国が隣国2国のように反日感情をあまり残していないのは、現地の人々とあまり直接戦っていないからであろうからに思う。
かの戦争の敵国はイギリスやオーストラリア、オランダであり、東南アジア地域は戦場になってしまったのでそれなりの戦禍を残してしまったものの、直接の対戦国ではなかったのである。
もちろん一部の右翼が言う大東亜戦争はアジア諸国を解放するために戦ったなどという理解は詭弁に過ぎないが、東南アジア相手に直接戦ったわけではないので、先方地域には日本が敵国という強い意識は残らなかったのだと考える。
台湾も同様で、日本の植民地となった経緯も日清戦争による移譲であり、直接の戦地になっていないのである。
まあ大陸から逃れてきた国民党が実権を握った際に、戦時中の敵対関係の影響もあって反日的キャンペーンがかなり行われたようだが、台湾人そのものには大陸のような強い反日意識にはならなかったのは、やはり直接戦ったわけではないからであろうに思われる。
しかも戦後も台湾は戦地にならずアメリカの保護もあって発展が余り遅れなかったこともあり、日本に対して反日感情を醸成する要素は少なかったのだろう。

 先日の舛添問題を見ればわかるように相対的剥奪感というのは強い反発を持つ要因となるわけで、中国が経済規模で日本を追い越す規模にはなりながらも、未だに反日感情がくすぶっている状態というのは、戦勝国側として満たされていないモヤモヤが内在しているに他ならないような気がする。
 今後中国がいかにその満たされないモヤモヤ部分を解消するかは非常に難しい課題であるが、中国に10年も住んでいる日本人として、ぜひ何か良い解決策を探りたいものである。

東南アジアは日本語人材が少ないらしい

 昨年の尖閣列島の国有化に端を発した日中間の経済の冷え込みもあって、中国リスクを避けるためにチャイナプラスワンと言う言葉がよく聞かれるようになった。

 中国だけではなく、東南アジアにも拠点を持つ方がいいという事が主旨となっている。

 しかし有るコンサルの方から先日聞いた話によると、事はそうは簡単ではないということらしい。

 一番の理由として日本語人材の確保が難しいという事である。

 もちろん、東南アジアの大学には日本語を学ぶ学生もそれなりにいるが、本当に優秀な学生は本国に残らず直接日本に行って就職してしまうとのこと。

 つまり、日本語人材のトータル人数が少ない上に日本へ流出してしまうために、現地での確保が難しくなり、結果的に人材市場が高騰し中国で同レベルの日本語人材を採用するよりコストが遥かに高くつくというのだ。

 さらに当然のことながら日本人で現地語を話す人材などはほとんど期待できないのだという。

 もちろん工場などの一般労働力コストは中国に比べてまだまだ安いとされるが、日本語人材の高い人件費をペイさせようとすると、それなりの規模の工場などでなければコストの面で中国を上回ってしまう可能性もあるとの話だった。

 その点、中国ではそこそこの日本語を話す人材は溢れており、結果的に東南アジアより遥かに安いコストで日本語人材を確保することが可能になっているとのこと。

 ゆえにトータルで見ると、チャイナプラスワンによる東南アジア進出は言われるコスト的には必ずしもお得とは言えないのが現状のようだ。

 もちろん、このチャイナプラスワンは元々コストよりリスク分散の意味合いが強いので多少のコスト高であっても取らざるを得ない選択肢かもしれないが、安易な経営判断だけではそうそううまくいかないのが現実ということらしい。

未来の日本は外国人だらけ?

 一昨日見た「たけしのニッポンのミカタ」の番組の中で、日本の未来を暗示するような驚くべき事実が紹介されていた。

 まず六本木の某コンビニでは店長以外の従業員はほとんど外国人で、副店長も外国人が務め若いアルバイトに指導を行なっているお店があり、日本人従業員のいない時間帯もしばしばのような現実が紹介されていた。

 以前からコンビニ店員に中国人や韓国人の留学生が増えていたのは知っていたが、ここまでまるっきり外国人だらけのお店は初めて見るし、しかも中国・韓国に限らず、北欧や東南アジアの従業員も少なくない。

 またあるタクシー会社では日本人より売り上げの良い韓国人タクシードライバーが活躍していたり、八王子の病院ではインドネシアなどからの外国人医師や看護婦が活躍し、日本人より遥かに一生懸命働いている。

 もちろん、外国人向けではなく日本人相手として、日本語できっちり対応しており、下手な日本人より遥かに丁寧である。

 こういった比較的労働条件のきつい現場ではもう外国人労働力の協力なしには日本の産業が成り立たなくなっているのが現実のようである。

 さらに驚いたのは神奈川県横浜市にある某団地では、住民の3割が外国人世帯で、この街の学校では生徒のおよそ7割が外国にルーツを持つ子ども達だという。

 クラスによっては30人ほどの人数のうち日本人はたった2人で、あとは中国・韓国・タイ・ベトナム・インドなどアジア各地にルーツを持つ子供たちが学んでいる場合もあるようである。

 もちろん授業や会話の基本になるのは日本語だが、多国籍の現状を考慮して学校側も各国の挨拶をみんなで学ぼうとする授業を行うなど、国籍の垣根を越えた授業を行なっていた。

 まあ、見れば見るほどここは本当に日本なのかと疑いたくなる風景であった。

 もちろんこれは極端な例であって、ここの現状はラオス・カンボジア・ベトナムなどの難民受け入れが多国籍の発端らしいが、そうだとしてもこれがフィクションではなく日本で現実に起きている状況だということが驚きとなる。

 社会の多国籍化というのは頭では分かっていても、こういった状況をいきなり目の当たりにすると、心に受け入れるのに時間がかかる気がする。

 ただまあ上海に暮らす身としては、日本でこの状況が起きていることが驚きであるだけであって、上海の古北などでは同様に欧・米・印・日・韓など人々が当たり前のように入り乱れており、そういう状況そのものは私にとって日常の光景になっている。

 今回、東京オリンピックの開催が決まって日本国内では「日本に元気を取り戻す」など「日本のオリンピック」として喜ぶ声が多いような気がするが、確かに地理的な意味で東京は日本の首都ではあるものの、今回紹介されような社会の現状を目の当たりにすると、彼らのいう「日本」とはいったい何なのか?その意味を考えさせられる。

 日本では在日朝鮮人の問題を騒ぐ人も少なくないが、そんな1か国の外国人の問題では済まない現実が日本国内にあるのである。

 恐らく7年後の東京オリンピックでは通訳スタッフだけでなく、外国人の警備員や販売員、運営用員など外国人スタッフの活躍なしでは成り立たないのではないかと思える程、日本の人材基盤は脆弱になっているような気がしており、つまり「日本の力」ではなく「多国籍の力」によって東京オリンピックは実施される、そんな気がしている。

尖閣に国連施設誘致とか

 ここ数日の中国の最前線たちの危ういう挑発行動など日中関係で色々緊張感が増す中、私自身もどうにか発展的解決方法はないものかとちょっと考えてみたが、件の尖閣列島に国連施設などを誘致してはどうかと、ちょっと暴論的アイデアが浮かんできた。

 例えば国連には、国際連合環境計画(UNEP)とか平和大学(UPEACE)なんて機関があり、これらを日本の外交力で件の島に誘致してしまうのである。

写真はイメージ

写真はイメージ

 或いは国の責任でこれらの機関に土地の使用権を無償貸与するとかでもいい。

 まああの島の規模から言って、そんなに大きな施設は無理だと思うが、研修所とか観測所とかそんなレベルの物でいいからとにかく国際機関の看板を持ってくるというのはアイデアとしてアリなんじゃないかと考えてみた。

 特に平和大学というのは国際法や安全保障の研究を行ない、紛争解決の出来る人材育成を行なっている機関だそうだから、まさにかの場所に設置するにはうってつけの組織であり、その存在そのものが、紛争解決のキーの存在となるので、もしここにかの大学の施設を設置することができたら大変意義のあることだと思う。

 もちろんその誘致目的には今回の問題だけでなく、日本や東アジアの過去の歴史を研究し、今後の平和的関係構築に役立てていきたいという大義名分をくっつければ、中国や台湾だってそうそう批判もできないと思うのだが、やはり暴論だろうか?

 棚上げ回帰論もいいが、こういった前向きな姿勢で日本の平和貢献アピールと近隣諸国へ歴史問題に対して積極的に協力的な姿勢を見せられると言った一挙両得のような方法だって、うまく外交力を発揮すればありうると思うのだが、どうだろうか。。。

原文