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上海でエンタメチケット情報は意外と探しにくい

最近、上海でコンサートに行くようになって、上海は意外と情報が探しにくいというか、見えないところに埋もれていることが多いなということに気が付いた。

どういうことかというと、いわゆるチケットエージェントが乱立しているため、一か所ではチケット情報が網羅できないのである。
故に希望のコンサートを探すためには、多くのチケットサイトを開いて探す必要がある。

もし初めから見たいイベントが分かっていれば探すだけなので、それほど苦労はしないのだが、「何かいいのないかな」的にチェックするには、ちょっと不便な状況が存在する。

例えば、上海交響楽団音楽庁というホールがあるがここは主に同ホール主催の演奏会が開催され、チケット販売も同ホールのサイトで購入できる。
ただし、このホールのサイトで購入できるのは、このホールの主催公演のみである。

しかし、このホールは、時折貸しホールとして機能することがあり、この貸しホール状況の場合は、ホールのサイトにこの情報が一切表示されない。
実はこの8月14日に、日中友好40周年記念コンサートとして東京交響楽団の演奏会があったが、ホールのサイトには一切記載がなく、貸しホール稼働であることも一切表示がなかった。
結局、ほかのチケットエージェントを覗いていた際に偶然見つけたのだが、ホールサイトだけ覗いていたのでは見つけられなかった情報である。

このようなことは他のホールでも存在し、東方芸術中心などで日本人のアマチュアの合唱コンサートが行われるのに、ホールにサイトのイベントカレンダーには一切記載がなかった。

このあたり、日本のサントリーホールなどであれば貸し切り公演であっても、公演カレンダーにはその旨は記載されており、丁寧に主催者の連絡先まで記載されているが、中国の場合はそういった配慮は一切ないようである。

故にホール側のイベントカレンダーを除いただけでは、そのホールの全公演情報を把握できないのが現状である。

ではどうするか？

残念ながら今のところこれを完全に解決する決定的な手段は存在しない。
そもそもチケットエージェント自体が薄利多売な稼業なので、利益にならない他のエージェント扱いでのチケット情報などを扱う余裕がないのである。

さらに次から次へと新しい情報が出てきて、情報としての賞味期間が短いのでこの手の情報はマメに情報をチェックする利用者側のエンタメ欲求があって初めて成り立つ。

つまり情報を積極的に探したいという欲求を持たなければ、なかなか価値のある情報にはたどり着けないのが本質で、イベントを探すには一生懸命探すしかないのが現実のようである。

ちなみに私がいつもチェックするのはこのあたりのサイト
◇ホールサイト
・上海交響楽団音楽庁
・上海東方芸術中心
・上海大劇院
◇プレイガイド
・票牛
http://www.piaoniu.com/
・摩天輪
https://www.moretickets.com/

◇日本語情報
・WheneverOnline（フリーペーパーが発信する情報）
http://new.whenever-online.com/category/sh_ticket

・City　Calendar（カレンダー形式のイベント情報）
http://city-calendar.net/

参考にしていただければ幸いです。


運行情報より広告が大事な上海の地下鉄

　上海生活が長くなってきたので、当たり前の風景として見ていたが、上海の地下鉄の構内設備は、乗客への情報伝達より商業主義的性格が先に立っていることに気がついた。
　例えば下記のホームの列車接近表示である。

上海地下鉄の列車情報モニター

　天井から吊るされる大型モニターの画面の内、4分の1程度の幅に運行情報が掲載されており、次発、次々発までの待ち時間が表示されているが、残りの4分の3は、CMなどPR映像に使われてしまっている。
　故に、モニターからちょっと離れてしまうとCM情報ばかりが目に入り、肝心の運行情報は目に入ってこなく、字が小さすぎるため読み取れない。

上海地下鉄のホーム

　これでは情報掲示として使い勝手が悪くあまり役に立っているとは言えない。
　広告のついでに情報が載せられているといった印象だ。

　日本だとこのポジションは列車情報オンリーで広告は非常に少ないのではないかと言う気がする。

　ただまぁ、このホームのモニターは運行情報が載っているだけまだマシで、車両内に設置されているモニターなどは広告オンリーで、安全啓蒙の映像なども流れているが、その列車が今どこの駅を走っているかなどの、乗客向けの情報案内などは一切ない。

上海地下鉄車両内の液晶モニター

　運行位置などは、別のLEDライト式の表示板が用意されているが、これは設置場所が悪くて見にくい上に、駅名の字が小さすぎて読みにくかったりしてとても使い勝手が良いとは言えない。

上海地下鉄車両内の運行情報板

　やはりCM情報が流れる液晶などに、運行情報を流すのが親切であるが、その位置は広告オンリーなのである。

　このあたり、最近の日本の首都圏の近郊列車は概ね、車内に情報提供液晶パネルが設置されるようになっており、乗換案内まで丁寧に表示してくれる
もちろん広告も表示されるが、基本的には運行情報が主である。

ちなみに以前、寧波の地下鉄に乗ったことがあるが、寧波の場合は面積的に広告を占める割合が多くはあるものの、一応停車駅の情報案内などが考慮されていた。

寧波の地下鉄車両内の液晶モニター

　どうやら上海の地下鉄だけ取り残されているようである。
　上海の街も万博などを経てITテクノロジーなどは進化したはずだが、どうもまだ細かいところに目が行き届かず中国の中でも取り残されているのが現状のようである。

　スマホで改札通過より、こちらの方が先ではないかと思うのだが。

スマートフォンで管理されはじめた中国社会

日本では数年前からマイナンバー制度が始まり課税という面では規制管理が強まっている状態になっているが、そういった表向きの法制度管理に対して、社会では別の形でのお金の管理が進んでいる。

これは中国に限った話ではないのだが、中国は特にその進捗が顕著であり、非常にはっきりした形でその傾向が表れている。
どういったことかと言えば、中国ではありとあらゆること、特にお金の決済に関することのスマートフォン利用を主とした電子取引化が進んでいる。

その代表的な例が「微信支付（Wechat）」と「支払宝」であり、中国国内でのありとあらゆるお金の取引がこれらのシステムを通じて行われるようになっている。

コンビニなどチェーン店などでの買い物やレストランでの食事の支払いはもちろんのこと、ネットショップでの支払いやコンサートチケットの購入、シェアリング自転車の支払い、路上の露店の支払いまでほぼすべてが電子マネーによって取引が可能になっている。

写真はイメージ

逆にこれらの電子マネーでの支払いでなければ取り引きを受け付けてくれないサービスも増えているため、日常のお金のやり取りのほとんどが電子マネーで網羅され、取り込まれつつあると言ってよい。

しかもほとんどの場合は、ユーザー側の費用負担（手数料）が発生しないのでどんどん電子取引率は高まっているといっていいだろう。
しかし、こういった電子化が進む一方で、弊害と言って良い様な現象も起き始めている。

それは、個人の信用情報に対する問題である。

ありとあらゆる金銭取引が電子化されてしまえば、おのずとその本人の経済状況が丸裸となり、収入から支払い能力、支出傾向まで全てデータが蓄積されることになる。
そしてその本人が例えば、自動車ローンや住宅ローンを組もうと思った場合、これらのデータを持っているWechat（騰訊）や支付宝（アリババ）の管理会社に審査を求めれば一発で与信が出来てしまうことになり、実際そうなっていることが報道されている。

逆に、そういった個人情報を企業に持たれるのは嫌だよと言って現金取引ばかり続けていると、審査側からは情報不足で与信決済が出されなくなるため、現金主義者は経済活動に制限を受ける可能性が出てきているのである。

故に必然と電子決済を続けて信用を積み重ねていかなければならないのが、今の中国の電子決済社会なのである。

写真はイメージ

さらに、スマートフォンでの電子決済社会のもたらすもう一つの怖さは、経済状況だけではなく日々の個人の行動までもが丸裸にされている状況にあるということである。

もちろん従来からスマートフォンのGPS機能や電波の受信位置を探れば、持ち主のおおよその行動範囲は特定できたのだが、そこに電子決済システムが加わることによって、より細かく行動が丸裸になっている。

例えばコンビニで食事を買って、シェア自転車やウーバーなどの私設タクシーで移動すれば、その人間がいつどこで何をして、どのように移動したかは見事に記録がトレースされて残ってしまうのである。

写真はイメージ

つまり人々はスマートフォンを使うことによって、便利さを享受していく一方で、確実にシステムの管理の輪の中に取り込まれつつあるのが、現在の社会であり、その先例が現在の中国なのである。

これは以前のような国家による強制的な管理（例えば法律による制限）などではなく、民間の経済活動による自然な流れで誘導されるところにその凄さというか怖さがあるといえる。

もちろんこのスマートフォンによる社会管理が進むことによって良いこともある。

例えばこれを犯罪捜査に活用すれば、、まぁ犯人が方々で電子決済を使うといった間抜けな行動をしたという前提だが、犯人の居所はたちどころに分かってしまうことになる。
極端な話、全ての経済取引を強制的に現金から電子化してしまえば、全ての人の行動を把握できることになり、犯罪者などは居場所がなくなってしまうといえよう。

写真はイメージ

日本でも防犯カメラを使った顔認証システムの開発がどんどん進んでいるが、中国でも恐らく似たような状況であると想像に難くなく、その顔認証システムとこのスマホの各トレース機能を組み合わせて使えば、電子的な犯罪捜査はほぼ完ぺきに近くなるのであり、犯罪者が逃げ隠れできる場所は、街中からは消えてしまうかもしれない。

ただ、これは警察やデータを使う人間が善人であるという前提の便利さや安全であり、一たび管理側に悪意を持つ人間が紛れ込んだ場合はこれほど恐ろしい環境はない。
つまり情報を握っている誰かが誰か特定の人間に危害を加えようとしたりすることは非常に簡単な環境なのである。

危害といっても何も暴力的なことばかりではなく、データ管理者が個人の情報を握って信用を貶める目的で情報を開示したり、それを脅しのネタに使うことも出来、これらは相手の行動を全て把握できれば至極容易であろう。

まあ世界各国、それぞれの国の事情があるので中国と同じように今後電子取引が進展するとは限らないが、経済取引のほとんどが電子取引に移行しつつこの中国の先例は、世界各国とも今後の社会制度を考える上で注視すべき状況と言える。