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茨城空港の上海線が減便になってしまった。

 茨城空港と上海を結ぶ春秋航空便が減便となってしまったようだ。
 航空業界では10月27日より、冬ダイヤが始まったが、それに合わせての春秋航空がダイヤ変更を行い減便となったらしい。
 茨城空港の公式ホームページによると、10月27日より茨城―西安線の週4便就航に伴い、上海―茨城線については、従来の週6便から毎週月・金・土・日の週4便に減便となったとのこと。
 つまり週末集中型のダイヤとなり週中の火・木の便が無くなってしまったことになる。

茨城空港外観

茨城空港外観

 まあ確かに、ビジネスマンにとっての週の中盤に春秋航空で移動することは、移動だけで1日を潰すことになり、結構効率が悪かったというのがある。
 それに加えて、羽田と上海の間に深夜便が何本も就航し始めたので、深夜便は身体にはややきついが、時間を有効に使えるというのがあった。
 また成田の発着枠拡大によって上海ー成田便の就航も影響が大きいだろう。
 こちらは成田に夕方ついて、朝出発するダイヤだ。

 つまり、この茨城空港の春秋航空便というのは、本来は春秋航空の旅客の主力であった中国人団体客の利用より日本人や中国人ビジネスマンの利用が増えていたことを意味する。
 それゆえ、変更後に残されたフライトも週末をはさむように配置され、週末に一時帰国する方々の需要に合わせた運航となったようだ。

 逆に言うと、上海を中心としたツアー客の流れはひと段落してしまった面もあるかもしれない。
 ただ、これは訪日需要が減っているわけではなく、例えば寧波から成田の便が6月からデイリー化し、西安からも日本へと就航を始めたように、訪日客の源泉は上海以外の場所に移動していったような印象だ。

 また周囲の上海人たちの動向を見ると、もはや団体旅行で日本を訪れるというより、個人単位でプラっと日本を訪れているような印象で旅のスタイルが変化してきており、上海の人間にとっては、団体でこそメリットがありそうな茨城空港経由は望まれなくなったのであろうかと感じる。

 まあ私のような個人ユーザーにとってはチケット代さえ上がらなければそれで良いのであるが、上海―茨城線が減便となったのはちょっと寂しいニュースである。

 ただ茨城空港にとっては寂しいニュースばかりではなく、吉林省の長春と福建省の福州から連続チャーター便が週3便ずつ青島航空によって就航することになったようで、当面はツアー客が主で個人販売はまだ先のようだが、茨城空港がさらににぎわう状況になるようである。

 また国内線でもFDA(フジドリームエアラインズ)さんが、国内の関西・九州方面などにむけてチャーター便を何発も用意しているようで、しばらくは賑わいが続く模様のようである。

日本の携帯電話は海外で歓迎されない

 日本の携帯電話が4G対応になって、そのまま中国で使えるようになって久しいが、実は日本から日本の携帯電話がそのまま持ち込まれて、通話することは現地に住むものとしてやや歓迎しがたいと感じている。

 別に日本の携帯電話機種を毛嫌いするわけではない。

 日本の携帯電話番号をそのまま持ち込んで、連絡先とされることを戸惑うのである。

 もちろん、それを持ち込んでくる日本の方は現地の通話料金などを種々の条件を納得した上で、それを利用されるので構わないのだろうが、現地の人間はそのことに納得して受け入れているわけではない。
 何が言いたいのかといえば、こちらの現地の人間がその日本の携帯電話に掛けることになった場合、国際通話料が必要になることを理解してほしいということである。

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 相手が中国国内にいるのにも関わらず、相手の使用する電話番号が日本の携帯電話番号ならば、かける時に国際通話となってしまい国際通話料金がかかってしまうのは、本意ではないのである。

 さらに本人にとっても、日本からの転送の扱いとなってしまうので、本人が直接相手先に電話をした場合の通話料に比べ、割高になる着信料金が設定されている。

 つまり、海外で日本の携帯電話番号を使って着信することは、かける側にとっても受ける側にとっても割高になってしまうのである。

 よって、そういった日本の携帯電話の方からの連絡は受けることには抵抗がなくとも、その番号にかけることには抵抗があるのである。
ちなみに一切の割引なしにかける国際電話は、聯通の場合6秒で0.8元になるので、2分話すと16元(240円)程度が必要になる。

 金額にしてしまえば、一回程度ならそれほど莫大な請求になるわけではないのだが、複数回の連絡が積み重ねられれば小さい金額ではなくなるし、私のように普段は国内のみの通話で定額セットの中に収まっている者にとっては、イレギュラーにかける国際電話は、ちょっと抵抗があるのである。

 出来ればWECHATなどのSNSの通話機能を利用した連絡手段を事前提供してくれると、こちらとしても抵抗なく連絡することができるのであり、せめて現地のSIMカードをレンタルして、現地の番号を持ってくれるとこちらの余分な負担がなくなるのである。

 ただまあ、日本から来る方は私にとってはお客様であることが多いため、実はなかなかそのことを直接面と向かっては指摘しづらい。
よって電話そのものが遠慮がちになり、メールで済む連絡はなるべくメールを優先することで対処したりしている。

 もちろん短期の旅行で緊急時の連絡手段程度として持つだけで、電話をかける予定のない方の場合は日本の携帯番号を持ち込んでも構わないとは思う。

 しかし現地で他者と連絡を取り合う可能性がある場合は、例え短期でもSIMカードを借りて現地の番号で現地の連絡先としていただくか、事前にSNSのIDを交換していただき、WIFIルーターを借りて、国際電話に頼らない連絡手段を確保していただくのが、海外に住むものとして国外の方を迎える時の要望である。

日本の旧態依然としたシステムへのイライラ

 今週末から日本への一時帰国を決めたので、帰国中にやるべき手続きをいろいろと整理しているが、「新天皇即位の礼」の日が祝日になっていることに気が付かず日程を決めてしまったので、日本滞在期間は休日ばかりとなってしまい、平日が少なくなってしまった。

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 やろうとしている手続きについて、いろいろ調べていくと平日にしか出来ない手続きがやたら多くて、スピーディに手続き出来ないのである。
 まず将来的な転職を意識して大学の卒業証明書を取り寄せようと考えて調べてみたところ、郵送でもOKだが費用はゆうちょ銀行へ振り込めということであり、しかもネットバンキングは駄目とある。

 ATMなら土日も振込OKのようだが、残念ながらゆうちょ銀行の窓口は休日には全く動かない

 私はゆうちょ銀行のキャッシュカードは無いので、窓口か他行からの振り込みとなるが、1000円に満たない金額で、ネットバンキングも使えずATMで振り込むというのは手数料を含め結構ハードルが多い。
 いずれにしても私の現状では費用を他銀行の口座に振り替えなければ振り込めないので、現在方策を思案中であり、最悪の場合は月曜日を待ってゆうちょ銀行窓口で手続きをすることになる。
 まあ提出日の決まっている急ぎの資料ではないのだが、月曜に手続きしたのでは、まず滞在中には大学から戻ってこないので、当面実家で預かってもらうか後から郵送してもらうことになってしまう。

 大学側の事務手続きが土日は休みなのは仕方ないにしろ、曜日や地域に関係なく振り込めるネットバンキングへの対応は今時最低限マストなのではないであろうか?

 また返送にしても、返送用封筒に返信用切手を貼って申請書と同封しろという要求であり、申請についてもパスポートなどのコピーを同封して身分確認を行うといった対応になっている。
 この説明を読んで、今時こんな手続きとはと驚いた。
 いくら教育機関とはいえ、なんと前時代的な感覚の事務処理なのかと見えてしまう。

 この点、現代の中国にいる感覚では、曜日に関係なくWEBで申請し電子マネーでその場で決済し申請できるのが当たり前な状況だろう。
 (実際中国の卒業証明書が対応しているかどうか知らないが)

 また学校での申請作業要求自体もとても原始的な印象である。

 そもそも証明資料や返信用封筒の郵送などは必要ないはずで、申請書を画面上で必要事項を入力し、それをプリントアウトして自筆サインを加えた上で、資料をスキャンで読み取り、その画像を証明資料の写真画像とともに添付してアップすればそれで十分ではないかという気がする。
 もちろん原本の送料と発行手数料は、ネット上での同時決済で、切手付き返信封筒など無しで扱ってもらう。

 学校側でも発送伝票と決済伝票を同時処理する仕組みを用意しておけば、手間や発送ミスなどはなくなるだろう。

 まあそれなりに導入コストがかかることではあるかもしれないが、その後に合理化できるコストを考えれば、大した出費ではないという気がする。

 こういった日本の旧態依然とした手続きシステム制度が、実は過去30年の日本経済の停滞や賃金の抑制、さらには中国などの後発国のキャッチアップを許しているのではないだろうか?

 日本政府は電子マネーシステムの普及を推進するようなことを喧伝しているが、まずはこういった足元の教育機関の近代化から始めるべきではないだろうかと感じる。

 ちょうど私の帰国のタイミングで、日本では新天皇の即位によって新時代が始まると騒いでいるが、そんなことに騒ぐくらいなら立ち遅れている現状にもっと目を向けるべきだと感じる日本のこの実態なのである。

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駐在員の悩ましい年金等級問題、出向すると受給額が下がる?

 日本では老後2000万問題の報道がなされた後に、やれ年金制度が大丈夫なのかとか、政治家の発言は無責任なのかなど、様々な声が飛び交っている。

 また来月9月1日から日中間において社会保障協定が発効し、駐在員などが日中両国で社会保険料の二重支払いを避けられる仕組みが制定されるなど、ここのところ社会保険料に対する世間の関心が高まっている。

 そんな中、ある出向駐在の方が、日本と中国における給料の支払い割合の関係で、社内で問題が生じていると話を伺った。

 その方によると、そもそも中国出向後もほとんどの部分を日本で賃金を受け取っていたのだが、日本の税務署からの指摘で、日本国内での業務実績のない従業員に高額の賃金を払っているのはおかしいとされたとのこと。
 つまり幽霊社員的な扱いになるので、特に海外が絡むと所得隠しやマネーロンダリングなどの犯罪の温床となるので、業務実態に合わせた支給を行うよう指導されたようだ。

 そこで日本の会社側は、本人への支給を現地支給の比重を高くしようと計画したのだとか。
 もちろん本人に不利のない金額で設定し、日本国内での賃金支給額を下げようとしたようである。

 ところがである。

 その出向者本人にしてみれば、日本国内での賃金が減ってしまうと社会保険料の等級が下がってしまうので、将来貰える年金の受給額に影響が出るので、日本国内給与の引き下げには応じられないという主張をしているようだ。

 確かに日本の年金制度は、加入期間に支払い続けた納付額(等級)によって、受給開始後の年金支給額に影響が出る仕組みである。
 さらに、その将来の受給額に影響がある標準報酬月額等級は、日本国内において支給される賃金を対象にして決められるので、海外で幾ら補填されていても合算して標準報酬を上げることが出来ないのである。

 つまり支給通貨比率を変えられてしまうと、賃金としての総支給額は変わらなくとも、将来的な年金支給額が下がってしまい、従業員にとって不利な変更となってしまうようだ。

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 こういった問題については、上述の日中社会保障協定では、加入・非加入の話が整理されて二重払いを防ぐことが決められているだけで、徴収される社会保険等級までは配慮されたものではないので、実は役に立たない。

 このように日本の税制と社会保険制度の制度は、あまり海外出向という処理を想定して制度が組み立てられていないようで、こういった狭間の労働者を救済するような制度は調べた限りでは用意されていないようである。

 今のところの各企業の現実的な処理としては、厚生年金基金や確定拠出年金などの上乗せ部分を会社で負担して、等級が下がった部分を補填するのがせいいっぱいのようである。
 しかし、そこの本来本人負担であった費用負担分を税法上どう処理するのか?など細かい問題が残り、本人の所得になり課税されないのかなど色々問題があり、なかなか正しい正解などはないという気がする。

 このあたり、日本の外交官なども同様の問題が発生する環境はあるはずだが、税務署的には問題ないのか、日本の賃金を下げられる扱いがないのか特に話題に上がることはない。
 ひょっとすると特別のウルトラCがあるのか、ぜひ今度駐在の方に会った時にお伺いしたいものである。

 

人生の棚卸し

 以前「上海からの卒業を考える」で書いた通り、現状の生活が安定しなくなってきたため、転職を探ることにした。

 まずはとっかかりにと、求人情報を探ろうと改めて転職サイトに登録しようとしたのだが、登録作業中になんと、そのメールアドレスは登録済みとの表示が出てきた。
 どうやら過去のアカウントが残っていたようである。
  最後に使用したとのはいつだか忘れたが、最初に登録したのは恐らく、10年以上前のことである。

当然パスワードなど覚えているはずもなく、「パスワードを忘れた」をクリックして、パスワードを再発行していただくことになった。
 で、パスワードをもらって再度ログインして見ると、なんと過去の登録履歴がそっくり残っていたのである。
まあ直近の現職の情報などはさすが私が登録作業をしていないので掲載されていなかったが、過去のものはそのまま残っていた。

 「おお、これは助かる。」

 転職作業において、何が大変かといえば、履歴書の作成と業務経歴書の作成である。
 直近の現職の説明だけならまだしも、学校を卒業してから現在までの業務経歴をまとめるのは結構骨の折れる作業なのである。

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 もちろんこれが無ければ相手に自分が何者であるかを知っていただけるはずもなく避けて通れない作業である。
 しかも、手元に当時の資料などほとんど残っていないので、過去の経歴をまとめていくのはかなり至難の業である。

 そこへこのように資料が残っているのは非常に助かる。

 ただ逆に考えてみると、この転職サイトの会社はこれだけ詳細な個人情報をそのまま丸抱えして保存していたということになる。
万が一、これが流出するとなると大変な問題ではあるし、社会問題化するレベルである。

 また労働者のうち、どのくらいの割合の人がこういった転職サイトに登録しているのかは調べたことがないが、管理する側にとっても保存データ量は結構膨大になり、それなりにコストがかかるともいえる。
 それでもこうやってデータを残すということは、ビッグデータとしての活用を考えれば十分保管価値があるということなのだろう。

 最近問題になった辞退率のサービス提供のような件も、こういったビッグデータがあるが故の商売なのである。

 とは言え、利用する側からするとかかりつけ仕事の主治医みたいなもので、常に我々の業務経歴を保管・記録して頂けているおかげで、次の転職活動への作業負担も軽くなり、非常に助かるのである。
(正しい情報を本人が正確に申告しているかという根本の問題もあるが)

 こうやって民間の転職サービスの現実を知ると、日本の職安というのは公的であるが故なのか、かなりマス目が大雑把すぎて、それなりのキャリアがある人が利用してもほとんど役立たないだろうという気がする。
 もちろん雇用保険の関係があるので通わないわけには行かないのだが、最低限のセーフティネットでしかなく、そこだけで理想の就職が実現できるものではないだろう。

 ところで、改めて記録に残っていた過去の職務歴の記入を見ると、経験業種などの記入がかなり適当であったなと、恥ずかしくなっている。
 そもそも、初めての転職の頃は、自分の経験業種でさえ人材分類上でどういった職種の職業として分類されるのか分からないので、やたらめったら幅広く経験業種にチェックを入れてしまっていた。

 もし、それが全部出来たら私はオールマイティのスーパーマンになってしまうほどである。

 相手方の採用担当者がそんな経歴を見てスカウトされてもそんな仕事は出来ないし、困るのは私なので、改めて登録情報を見直し、どんどんチェックを外していった。
その結果、かなりすっきりしてシンプルな経歴表記になった。

 逆にシンプル過ぎて、ああ自分には僅かな経歴や経験しかないんだなぁと少々落ち込み気味にもなった。

 とはいえ経歴が多いということはそれだけ転職が多かった証しともなり、職務ごとの専門性はそれだけ浅くなるのだから、人材価値が高いとは言えなくなるので決してプラスとは言えないのかもしれない。

 むしろ、専門性が高い職種をそれなりの期間務めれば、スキルは高まると評価される。
 もちろん長ければ良いというものではないが、人間の業務能力の幅には限界があるが、深さには底がないため、経験業種は数よりも一定年数が求められるはずである。

 さてさて、このように毎日せっせと準備は進めているが、就職は恋愛と同じで点数を満たしていれば合格というものではなく、相手の組織の都合と、こちらの要望がタイミングよく合致しないと成立しないので、能力も必要だが運次第でもある。

 また、こちらの気持ちの面でもエネルギーを溜めてテンション高く面接に臨むのと、気持ちが下がっている状態で臨むのでは結果が違うと考えられるので、なるべくテンションを高い状態で転職活動に臨めるよう、日々モチベーションを高めよう試行錯誤している。
 このように転職準備を行っていると、過去の人生の棚卸しをしているような気分になり、いろんなことを思い出しながら何とか準備を進めている。

果たして私の未来はいかに?