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茨城空港へ向かう2日目の春秋航空のサービス

前回
2日目の臨時便は目的地の台風の影響が去るであろう11時出発に設定されていた。

前日同様にチェックインカウンターでチェックインすると、前日と同じ席が割り振られていた。
どうやら前日のデータがそのまま移築されて使われているようである。

そして再び、イミグレを通って中国を出国した。

この時点でまだ昨日来のお腹の調子は回復していなかったので、薬を買うことにした。

前日の出発時には薬局を見つけられなかったのだが、今回は事前調査をしたので存在を確認済みである。
この免税エリアの薬局は、セキュリティチェックを出た正面の裏側にあり、前日ももっとよく探せばすぐそばにあったのだが、体力的に余裕が無さ過ぎたので探し切れなかった。

そしてようやくこの日にそのお腹の薬を買い求めたところ、なんと日本の正露丸を勧められた。

正露丸は、まあ色々言われてはいるがいまだ健在の薬であり、中国でも食あたりの薬として重宝されているようである。

今回の搭乗口は前日同様にD229ゲートで沖合駐機場からの出発だったので、上記の薬局のそばからエスカレータを一階まで下りた。

出発時間まですることもないというか、今更買い物の予定もなかったので早めについて出発時間をロビーのベンチで待っていた。
すると、春秋航空のスタッフが搭乗者向けに中国製のカップラーメンと飲料水を配り始めた。
どうやら今回の飛び直しのお詫びとして朝食だか昼食だかの代わりという意味らしい。

私自身は中国メーカーのカップ麺はあまりおいしくないのを知っていたので、取り立てて欲しいという欲求は湧かなかったが、貰えるものは貰っておこうということで私も受け取った。

カップ麺が食事代わりというのは対応として決して満足ではないのだが、春秋航空がLCCであることを考えると、質はともかく誠意はそれなりに感じる。

さて搭乗時間が来て、空港の端の端までバスで運ばれ、再び航空機に乗り込んでみると、どうやら必ずしも全員が前日の席に座っているわけではないようであった。

顔を覚えた日本人は大体前日と同じ席に座っていたが、中国人客はかなり入れ替わっていた。

この辺りは、何とも統一性のない中国的サービスである

機体は滑走路の北の端にある駐機場から、滑走路の南端までダラダラと移動した後、ようやく飛び立った。
この日の上海の空もまずまずで、今度こそ無事に到着できそうである。

ところで、この日は朝食をホテルで食べたが、昼食は特に何も準備していなかった。
もちろん事前注文もしていなかったし、もらったカップ麺は機内で食べるのは難しそうであったので、昼食についてはどうするか考えあぐねていた。
まあ機内販売で済ますしかないかなと考え、一応現金を準備していたところ、CAの方が来て「注文はジャージャー麺でしたが、売り切れているのでご飯もので良いですか?」とたずねて来た。

「まじか?ラッキー!」

どうやら、昼食の注文まで前日のデータがスライド移行され、食事も含めて予約されているようだ。

もちろん、追加料金はなく、これで払おうと思っていた40元が浮いた。

ただ、その日は麺が品切れということなので、代わりにカレー牛肉飯を頼んだ。
前日便で香しいカレーの香りが漂っていたので気になっていたのである。

で、期待を持って食べてみたこのカレーだったが、カレーはまぁまぁなのだが、正直ライスの期待はずれ感が半端なかった。

非常に水っぽくてうまくないのである。

それでも残すのが嫌なのと、所詮無料でもらったものだからと諦め、一応は完食したが、今後自ら頼むことはまずないというレベルであった。

次回以降春秋航空に搭乗する際は、食事は一つのネックになったという印象であり、お金を出せばよくなるような状況では無さそうだ。

まぁなんというか、LCCだからなのか、中国の航空会社だからなのか全体的にクォリティは高くないのがこの春秋航空のサービス内容なのである。

ただ、春秋航空の名誉のために言っておくと、前年にピーチ航空で同様に欠航になった際は、ホテル、食事、臨時便といった対応は一切なく、払い戻しを受けただけだったので、今回無いよりマシという意味での比較をすれば、遙かに春秋航空の方が誠意を見せて対応してくれている面はある。

ドライに割り切るか、質は低くても最低限の対応があった方が良いか、どちらが好みかは人によって意見の分かれるところだが、LCCの割りには顧客対応意識があるのは春秋航空だという気がした。

そんなことを感じながら無事、飛行機は茨城空港に到着した。
現地は恐らく台風一過の状態であったはずなのだが、そんなことを微塵も感じさせない綺麗な青空が広がっていた。


スマートフォンで管理されはじめた中国社会

日本では数年前からマイナンバー制度が始まり課税という面では規制管理が強まっている状態になっているが、そういった表向きの法制度管理に対して、社会では別の形でのお金の管理が進んでいる。

これは中国に限った話ではないのだが、中国は特にその進捗が顕著であり、非常にはっきりした形でその傾向が表れている。
どういったことかと言えば、中国ではありとあらゆること、特にお金の決済に関することのスマートフォン利用を主とした電子取引化が進んでいる。

その代表的な例が「微信支付(Wechat)」と「支払宝」であり、中国国内でのありとあらゆるお金の取引がこれらのシステムを通じて行われるようになっている。

コンビニなどチェーン店などでの買い物やレストランでの食事の支払いはもちろんのこと、ネットショップでの支払いやコンサートチケットの購入、シェアリング自転車の支払い、路上の露店の支払いまでほぼすべてが電子マネーによって取引が可能になっている。

写真はイメージ

逆にこれらの電子マネーでの支払いでなければ取り引きを受け付けてくれないサービスも増えているため、日常のお金のやり取りのほとんどが電子マネーで網羅され、取り込まれつつあると言ってよい。

しかもほとんどの場合は、ユーザー側の費用負担(手数料)が発生しないのでどんどん電子取引率は高まっているといっていいだろう。
しかし、こういった電子化が進む一方で、弊害と言って良い様な現象も起き始めている。

それは、個人の信用情報に対する問題である。

ありとあらゆる金銭取引が電子化されてしまえば、おのずとその本人の経済状況が丸裸となり、収入から支払い能力、支出傾向まで全てデータが蓄積されることになる。
そしてその本人が例えば、自動車ローンや住宅ローンを組もうと思った場合、これらのデータを持っているWechat(騰訊)や支付宝(アリババ)の管理会社に審査を求めれば一発で与信が出来てしまうことになり、実際そうなっていることが報道されている。

逆に、そういった個人情報を企業に持たれるのは嫌だよと言って現金取引ばかり続けていると、審査側からは情報不足で与信決済が出されなくなるため、現金主義者は経済活動に制限を受ける可能性が出てきているのである。

故に必然と電子決済を続けて信用を積み重ねていかなければならないのが、今の中国の電子決済社会なのである。

写真はイメージ

さらに、スマートフォンでの電子決済社会のもたらすもう一つの怖さは、経済状況だけではなく日々の個人の行動までもが丸裸にされている状況にあるということである。

もちろん従来からスマートフォンのGPS機能や電波の受信位置を探れば、持ち主のおおよその行動範囲は特定できたのだが、そこに電子決済システムが加わることによって、より細かく行動が丸裸になっている。

例えばコンビニで食事を買って、シェア自転車やウーバーなどの私設タクシーで移動すれば、その人間がいつどこで何をして、どのように移動したかは見事に記録がトレースされて残ってしまうのである。

写真はイメージ

つまり人々はスマートフォンを使うことによって、便利さを享受していく一方で、確実にシステムの管理の輪の中に取り込まれつつあるのが、現在の社会であり、その先例が現在の中国なのである。

これは以前のような国家による強制的な管理(例えば法律による制限)などではなく、民間の経済活動による自然な流れで誘導されるところにその凄さというか怖さがあるといえる。

もちろんこのスマートフォンによる社会管理が進むことによって良いこともある。

例えばこれを犯罪捜査に活用すれば、、まぁ犯人が方々で電子決済を使うといった間抜けな行動をしたという前提だが、犯人の居所はたちどころに分かってしまうことになる。
極端な話、全ての経済取引を強制的に現金から電子化してしまえば、全ての人の行動を把握できることになり、犯罪者などは居場所がなくなってしまうといえよう。

写真はイメージ

日本でも防犯カメラを使った顔認証システムの開発がどんどん進んでいるが、中国でも恐らく似たような状況であると想像に難くなく、その顔認証システムとこのスマホの各トレース機能を組み合わせて使えば、電子的な犯罪捜査はほぼ完ぺきに近くなるのであり、犯罪者が逃げ隠れできる場所は、街中からは消えてしまうかもしれない。

ただ、これは警察やデータを使う人間が善人であるという前提の便利さや安全であり、一たび管理側に悪意を持つ人間が紛れ込んだ場合はこれほど恐ろしい環境はない。
つまり情報を握っている誰かが誰か特定の人間に危害を加えようとしたりすることは非常に簡単な環境なのである。

危害といっても何も暴力的なことばかりではなく、データ管理者が個人の情報を握って信用を貶める目的で情報を開示したり、それを脅しのネタに使うことも出来、これらは相手の行動を全て把握できれば至極容易であろう。

まあ世界各国、それぞれの国の事情があるので中国と同じように今後電子取引が進展するとは限らないが、経済取引のほとんどが電子取引に移行しつつこの中国の先例は、世界各国とも今後の社会制度を考える上で注視すべき状況と言える。

てるみくらぶ破綻の上海への影響

  日本の中堅旅行会社である「てるみくらぶ」が破綻となって世間を騒がしている。

 まあ、被害者には申し訳ないが所詮旅行自体が遊びで、余剰金を使っての遊興であり、楽しみを奪われたり、お金が返って来ないということでは悔しいだろうが、命や生活には影響が無いことを幸いと思うほかないのだろうという気がする。

 ただ、上海に住む身としては日本の海外旅行会社の破綻というのは、上海の観光産業には多少なりとも影響があるのではないかという気がしている。
 私自身、今は全く観光業とは関係ないのだが、昔ちょっと旅行会社に絡んでいたこともあって、今回のてるみくらぶの破たんは、利用客側からの視点ではなく、運営側の視点で気になっているのである。

たかが旅行会社一社ではあるが、全体で3万6千件、人数にして8万人程度の旅行が飛んだとなれば、上海に来るはずだった観光客もそれなりの規模になるだろう。
正確な被害データなどは知る由もないが、日本人の全海外旅行者のうち中国旅行は6%程度というデータがあるので、これをもとに推測すると今回の被害者の内中国行きは4千8百人程度、そのうち1/3が上海に来る予定だったと仮定すると1600人程度が影響を受けて来れなくなったと推測する事ができる。
 1600人の需要が消えるとすると飛行機なら8~10往復分、ホテルなら200室のホテルが8棟/日程度分の稼働が飛んだことになる。
それぞれ少数のホテルや航空会社に集中していたら結構な被害額であり、営業にも影響があるだろう数字である。
まあ実際には被害は広く分散しているだろうから、見た目にはほとんど影響は分からないのかもしれないが、被害者にとっては遊び金でも受け入れ側の観光業にとっては大切な営業収入で、生活に直結するお金であるわけでもあり、ちょっとの影響でも小さくないという気がする。
 また今回の件で今後しばらくは海外旅行会社への不信感というのも生まれるだろうから、長期的な影響もありうるだろうに思う。

 もともと旅行会社という業種自体が手数料商売で、薄利多売産業であるから、どこかで歯車が狂えば今回のようなことは容易に起きる事業であり、実は破たん自体はあまり驚くことではない。

 ただ、今回影響があまりにも多くの人数に及んでおり、現地へ飛んでも泊まれないような事態が発生したというのはかなり驚いている。
 会社の破綻は仕方ないにしても、もう少し緩やかなソフトランディングは出来なかったのかなという気がするのである。

 かの会社は、本来は顧客からの前受け金に手を付けざるを得なくなった段階で手を打っていればここまでの被害者は生まなかっただろうに思うのであり、破産に至ってから経営者が記者会見で顧客のためを思ってやっていたと話しても、やはり結局は裏切りにしかならないのであろうに思うのである。

今回の件を受けて、どこかの記事で「経営者は未来永劫に続く会社や事業はありえないことを胸に刻み、会社を綺麗に畳む勇気を持つべきである」というようなこと書いてあったのをネットで読んだがまさにその通りなのである。
 諦めることもまた経営者の責任の一つなのであり、目先で従業員を解雇せざるを得ない状況が起きても、結果的にそれが一番被害の少ない方法なのかもしれないのである。

 過去の例を見てもわかるように山一も然り、シャープも然り、東芝も然り、盤石に見えた大企業も、消えたり生まれ変わらなければならない時が来るのであり、永遠は無いのである。