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日本の変化にまごつく

 先月1年半ぶりに一時帰国をした。
 町の様子にはそれほど大きな変化がないような印象だったが、細かい点では色々と変化を感じた。
 一番の変化を感じたのは電子決済のインフラ浸透である。

 ユーザーの利用率が高いかどうかはわからないが、今回の消費税率引き上げに伴うポイント還元政策により、コンビニやドラッグストアの大手チェーンなどでは、電子決済の環境が整えられた状態になっていた。

 帰国中に私が立ち寄ったのは、セブンイレブン、TSUTAYA、松屋、マツモトキヨシ、コメダ珈琲など大手チェーンばかりだったが、いずれの店でもクレジットカードやデビットカードを含めて、キャッシュレス決済が可能になっていた。

 その中でも交通系カード(スイカなど)が自動販売機を含めて、一番幅広そうだ。
 それにしても日本は対応キャッシュレスサービスの種類が物凄く多い。

地元のセブンイレブンの決済方法表示

地元のセブンイレブンの決済方法表示

 中国でもキャッシュレスツールは探せばたくさんあるのだが、実際動いているのは微信支付支付宝の2つがほとんどである。
 (日本でも微信支付と支付宝が使える店が増えたが、基本的に外国人(中国人以外)は使えないようで、昨年香港で払えなかった経験がある、)

 こういった環境の変化に1年半ぶりの海外帰りの私はややまごついた出来事があった。

 松屋の自販機で食券を買おうとしたときに、現金で払おうと思い1000円札を挿入したら戻ってきてしまったことがあった。
 あれと思い、もう一度試したがやはりだめだった。

 理由はよくわからなかったが、その瞬間に電子マネーでお支払いくださいと券売機が音声を発したような気がした。
 「もしかして現金は駄目なのか」と感じ、慌てて財布の中のsuicaで払おうとするが、今度は残高不足とされてしまった。
 この状況に結構焦ってしまった。

 後ろに人が並んで待っていたというのもあったが、ちょっとパニック気味になったのである。
 今の自分は日本で牛丼の食券すらスマートに買えない状況なのかと感じ、日本社会の中で適応できていない状態に自信喪失気味にもなった。
 ほんのささやかな問題であったし、久しぶりの日本なんだから仕方ないのかもしれず、慣れれば済むはずの問題ではあるが、何となく歳をとったことを実感したというか、自分が社会の中で「年配のおじさんが現代社会にまごついている図」の典型になっていることを理解し、そのことに落ち込んだ。

 まあ、そのときは順番を後ろの人に譲り、結局すぐそばの駅まで急いで行って、suicaにお金をチャージし直して、お店に戻った。
 そして無事に食券を買うことが出来た。

 このチャージとて、もう少し別の場所でスマートにできるんではないかとも考えたが、日本社会にもう少し慣れないと難しい課題だった。

 で、ようやく食事にありつけるかなと思いきや、松屋における食券の扱いを忘れていて、確かテーブルに出して置けばいいんじゃなかったかと昔の記憶を頼りに、席について食券をテーブルに置き待っていた。

 すると入口の方で、店員に向かって「食券を取り忘れていた方がいたみたいなんですけど」と言っているお客の女性がいた。

 どうやら、その犯人は私だった。

 温泉卵がついた牛丼を券売機で注文したのだが、食券が2枚出てくるとは思わず、2枚目を取り忘れたようなのである。
 店員が取り忘れた人いますが?と声をかけてきた。

 店員をよく見ると、東南アジア系の若者で、中韓とかではない名前のカタカナの名前が名札に書かれていた。

 まあその状況に驚いたわけじゃないが、思わず中国語で「是我的(私のです)」と言いかけた自分がいた。

 おっとここは日本だと思い日本語で言い直そうとしたが、ぱっと言葉が出てこない。
 ようやく「私です」という言葉が出てきたが、どうもモゴモゴしてしまったのである。
 食券購入の時点からどうも気後れしてしまっている自分がいた。

 で、注文の品が出て来て食べ始めた。
 食べ始めながら、この「まごつき感」は日本のブランクが長いせいであろうか、それとも自分が歳をとったからであろうかと考えてしまった。
 近い将来に、もし日本に帰国した際に適応できるのか心配が湧いてきてしまったのである。

 まあ歳を取ったのだと開き直る事もできるが、そこまで自ら老け込みたくないと思う自分もいる。
 上海での生活なら外国人であるという自覚のもと、初めて行った場所での多少のまごつき感でもそれほど気にならないが、今回の日本での自分のまごつき様はやはりちょっとショックだった。

 むしろ、自分の両親の方が年老いながらもそのまま社会に適応している印象である。
 まあショックであろうとも、今後日本に帰ったら適応しなければならなのだが、日本社会の中だと、ますます老けを意識させられそうで、自分の将来についての選択を考え込んでしまっている自分が今いる。

日本で使えなかった中国工商銀行の銀聯ICキャッシュカード

 先日、日本に一時帰国した際にちょっと困ったことが起きた。

中国で使っている工商銀行のキャッシュカードが日本で使えなかったのである。

茨城空港に下り立った際に、空港内のセブン銀行のATMで日本円を引き出そうとしたのだが、このカードは使えませんとエラーになった。
あれ、おかしいなとおもいつつもう一度試したが結果は一緒だった。

やっぱりそうなのか?

今年の春に工商銀行のカードが破損したので交換したのだが、その際、従来の磁気帯型のキャッシュカードからICチップの埋め込まれたカードに交換となったのだが、どうやらこれがまずかったらしい。

中国工商銀行のICキャッシュカード

中国工商銀行のICキャッシュカードの裏

実は中国のICキャッシュカードは日本で使えないという噂は耳にしていた。
ただ、セブン銀行がICカード対応になったというニュースも目にしたので安心してそのままの状態で日本へ戻ったのだが、やはり使えずこういう事態に遭遇してしまったのである。

もしや対応可のATMと非対応のATMがあるのかなとその場での引き出しは諦め、まずは自宅に向かうことにした。
幸いながら自宅に戻れるだけの日本円は手元にあったので、そのまま真っすぐ自宅に戻ったが、現金が無ければ危うく立ち往生する状況であった。

で、自宅のそばのセブンイレブン内のセブン銀行ATMで再度引き出しに挑戦するものの結果は一緒だった。

困った事態である。

仕方なく、残高のほとんど残ってない日本円の銀行口座から当面必要な現金を引き出した。

日本円での収入がほとんどない自分にとっては、日本円にはなるべく手をつけたくないのであって、人民元から引き出せないのはちょっと痛手である。

で、翌日免許の更新を終えて、中国の知り合いから頼まれていた品物を買い出しに行った。

ATMは無理でもショッピングなら可能かもしれないと考えやはり銀聯カードで支払おうとしたが、やはり磁気帯がないカードは使えないとのことだった。

どうしようと悩んだところ、財布の中には中国交通銀行のキャッシュカードも入ってることを思い出した。

交通銀行のカードは下記写真のように、ICチップと磁気カードの両方がついているため、恐らく従来通り現金の引き出しやショッピングが可能だろうと推測した。

交通銀行のIC付キャッシュカード

交通銀行のIC付キャッシュカードの裏

ただ、その銀行口座は私のWECHATアカウントと紐付いていないため、普段は口座にお金を残しておらず休眠状態であり、カードが使えても残高がない状態だったのである。

そこで仕方なく、中国の同僚に協力を頼むことにした。

まず、WECHTATで中国にいる同僚に連絡を取り、WECHATの口座に残っている残高から同僚にお金を支払い、さらにその同僚に私のその交通銀行の口座に振り込んでもらったのである。

 この作業におよそ30分かかったが、無事その交通銀行の口座にお金が届き、交通銀行の銀聯カードを使い無事買い物は完了した。

 まぁ手間はかかったが、「WECHAT PAY(微信支付)」様様であり、中国の電子決済システムの力に助けられた出来事となった。

 それにしてもこれだけ海外旅行者が増えているのに汎用性のない中国工商銀行のICカードには困ったものである。
 皆様もお気をつけあれ。

地下鉄駅の好徳(ローカルコンビニ)

上海公共交通カードへの現金チャージならローカルコンビニが便利!

昨年12月から上海の100駅もの多くの駅で、現金による上海公共交通カードへのチャージ取り扱いがなくなった。

基本的には充値機(チャージ機)に切り替えられたのだが、このチャージ機というのがちょっとは厄介もので、現金によるチャージが出来ない。

上海公共交通カードチャージ機

上海公共交通カードチャージ機

 中国の銀行発行の銀聯カードがあり口座にお金が入っていれば事足りるので居住者にとっては概ね問題ないのだが、口座のない短期滞在者などにとっては、現金チャージが出来ず結構不便なのである。

 また長期滞在者であっても、駐在者の付随家族などの立場で自分の口座を持っていなければ、いちいち家族に頼まなければいけないことになり、非常に面倒くさくなった。

 このように中国で電子決済が進むことは大変便利であると感じる一方で、電子マネーでなければ決済できない場合があり現金を手にしていても平等なサービスを受けられないというサービス格差が生じつつある。
 つまり現金が手元にあっても、役に立たないことがあるのが中国の現状である。

 その象徴の一つがこの公共交通カードのチャージ機である。

 しかし、どうやらそのような不便さを感じていたのは我々外国人だけではないようで、中国のニュースサイトにおいても今回機械化された駅周辺を中心に現金チャージが出来るスポット一覧というものが紹介されていた。

 その中心となるのがローカルコンビニチェーン及び銀行などである。

地下鉄駅の好徳(ローカルコンビニ)

地下鉄駅の好徳(ローカルコンビニ)

さすがに面倒くさいので全店舗の紹介はしないが、チェーンブランドを挙げると
好徳
可的
良友
聯華OK(スーパー)

などであり、確実に全店舗かどうかわからないが概ね現金チャージ可能なようだ。
そのほかは
浦東発展銀行
郵便局
なども対応できる模様。

上海の郵便局

残念ながら日系のコンビニ(ファミマ、ローソン、セブン)などは対応不可であり、台湾系のC-STOREなども含まれておらず、中国系のコンビニからはじき出されたような格好になっている。
まあやや不便になった上海公共交通カードだが、現金チャージに困った時は駅を出て、ローカルコンビニを探してみれば解決する可能性があるようである。
ぜひご参考に!

コンビニ弁当の見切り値下げ販売

日本のニュースで、セブンイレブンの加盟店のオーナーが、弁当見切り販売を邪魔されたとして訴えていた問題で、オーナー側が勝訴したというニュースを目にした。

 賞味期限時間になったら自動的に廃棄しなければいけないというルールによって、大量のロスが出ているため非常にもったいないのと同時に、僅かでも売り上げに繋げたいために期限切れ間近の見切り値下げ販売を実施したいというのがオーナー側の意向だったようで、それが今回の裁判で認められたような形になった。

 ただ、私はニュースを見て、この裁判の結果はともかく、オーナー側の考え方に少々疑問を持ったのである。

 確かにスーパーの閉店間際セール同様に見切り販売を行なえば廃棄ロスは減少する可能性あるかもしれないが、その実施によって値下げ待ちの客が増えれば、見切り前の売上げが減少する可能性もあり、地域人口によって顧客マーケットが固定されているコンビニにとっては、値下げそのものが弁当の販売総数の増加に繋がるとは考えにくく、必ずしも売上げ増に繋がるとは考えられないのである。

 もちろん、見切り販売を実施するかどうかは経営判断によるところだが、それはセブンイレブン本部において見切り販売をしないという経営判断が出されているわけでそれをブランドイメージの一つとして、統一して押し出した経営がおこなわれている。

 確かに我々消費者の側からすれば値引き販売は嬉しいことではあるが、また一方でいつでも同じ価格で同じ品質のものが食べられるということ自体が売り手側の平等感と安心感を与えてくれるものであり、それがセブンイレブンというブランドへの信頼に繋がっている面もある。

 つまり見切り販売によってそれが崩されるというのは、必ずしもお得感のイメージだけでは済まされないという気がするのである。

 それ故にそのブランドイメージの下で他人の褌を借りて商売しているオーナーは、やはり全体の方針に従う必要がある気がするし、その方針が嫌ならブランドの力など借りず自分で独力で商売をやってくれとなるのが筋だという気がするのである。

 更にロスによる無駄が出るという考え方についても、コンビニ本部側は恐らく個人で店舗を運営するより遥かに細かい販売情報を提供しているはずであり、曜日別や日付別、男女別、年齢別、時間帯別、気温別など売り上げに影響する事細かな情報を提供し、かつ弁当などについては1日2~3回の配送を実施し、きめ細かな販売に応じられるような供給体制を取っているはずである。

 つまり、これらの情報をきちんと読みこなしシステムを駆使すれば、弁当のロスなどは限りなくミニマムに近づけることが可能なわけで、オーナー側が「見切り値下げによる無駄の削減」などと言っている時点で、如何にデータを読みの取り能力が無く、オペレーションする能力が無いのかを自ら露呈している気がする。

 繰り返しになるが、日本のコンビニは各店舗に対する高度な販売供給システムを用意しているわけで、まあその分だけ出資金やロイヤリティはそれなりに高いと聞くが、個人が独力で始めるより遥かに完全に近い形で商売を始めることが出来て、立地などのマーケット選びと運営さえ間違えなければそれなりの結果が出せるシステムとなっていると私は感じる。

 逆に言えば、そこで結果が出ないのは、見切り販売禁止などのシステムの問題ではなく、立地選定やオペレーション能力などに問題があったと考えられる訳であり、そこを理解していないオーナーが幾ら見切り販売が解禁されたところで売り上げが伸ばせるわけではないという気がする。

 今回の裁判の結果は恐らく独禁法における卸売側から小売店への価格裁量権の強制の禁止の部分(正確な法令は知らないが)に触れたのだと思うし、確かに厳密に言えばそこは違反する面があるのかもしれないが、オーナー側がブランドシステムの何が儲けに繋がっているのかを理解すれば、大人の約束で裁判などせず、流せるはずの部分であったような気がしている。

 この原告のオーナーが自分の店の目先の弁当ロスにこだわったばかりにグループ全体の売り上げに影響が出ることの無いよう是非祈りたいものである。

原掲載

ローカルコンビニは減った?

 普段からよくお世話になるコンビニだが、そういえば最近はいわゆるローカルコンビニを見かける機会がめっきり減ったような気がする。

 ローカルコンビニと言えば、好徳・可的・良友などであるが、このうち良友はまだそこそこ見かけるが、好徳などは最近どこで見かけたのか思いだせないくらい見かけていない気がする。

上海虹橋空港T1のローソン

上海虹橋空港T1のローソン

 もちろん、100%無くなったわけではないし、探せばそれなりにあるのだがどうも印象に残らなくなっている。

 というか、ローカルコンビニに頼らずとも、ファミマ・ローソン・セブンイレブンの店舗数が充実してきているため、この3つの位置を把握していれば基本は事足りるので、ローカルコンビニに行く必要もないし位置を把握する必要もなくなっている。

 空港や地下鉄駅にあるのも基本はほとんどがファミマかローソンになっている。

上海浦東国際空港のファミリーマート

上海浦東国際空港のファミリーマート

 まあ、この日系とローカルのコンビニに関して中国人達はどう感じているのか知らないが我々日本人にとっては雰囲気とサービス、品揃えに圧倒的な差がある印象である。

 特に品揃えに関しては、ローカルコンビニは日系メーカーの納入を拒んでいるのかどうか知らないが、台湾系や中国系のメーカー製品ばかりでかなり物足りない。

 しかも茶系飲料などは、日系とそれ以外でクオリティに差がある(好みの問題かもしれないが)ので、日系の飲料を扱っているお店に行くとなると、どうしても日系のコンビニになってしまう。

 それ故に、どうしても緊急で飲み物が欲しい時など以外は、ローカルコンビニは利用しなくなっているし、やはり店舗数自体が減っているような印象がある。

 実際の統計上の数字は見てないが、どう見ても競争力と出店の勢いの面で圧倒的に差があり、上海でも日本同様に日系3社の独壇場になりつつあるという気がするのが上海のコンビニ状況である。