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女性の時代がやってきた?

 昨日実施された東京都知事選挙で小池百合子氏が、2位に圧倒的な差をつけて当選した。

 過半数を取れなかったとは言え、得票率44.5%の290万票は信任という意味では十分で、これで東京都知事に初めて女性が就任することになった。

 本来政治や行政の社会では女性だからとか、男性だからとかということで違いが有ってはいけないのだが、今年はどうも女性の躍進が目立つ年である。

 もちろん、既にドイツのアンゲラ・メルケル首相や韓国のパククネ大統領などが女性国家元首になっており、日本の府県知事でも山形、千葉、滋賀、大阪、熊本などでかつて女性知事が誕生し、現在の北海道知事や横浜市長も女性であるから、女性が行政のトップになるケースが無かったわけではない。

 しかし、今年は日本周辺や友好国での女性躍進が特に象徴的である。

 5月には台湾で蔡英文氏が総統に選ばれ、7月には件のイギリスEU離脱投票を受けテリーザ・メイ氏が首相に選ばれた。
 そしてアメリカではヒラリー・クリントン氏が民主党の大統領候補に正式氏名され、女性初の大統領になりうる正式な立場になった。

ヒラリークリントン氏

ヒラリークリントン氏(引用元

 そして日本でも、首都東京の都知事に小池百合子氏が女性初の知事に当選した。

 今回たまたま舛添氏の辞任が発生したとは言え、世界の流れを見るとこの女性都知事誕生というのは偶然では無いという印象である。
 しかも、いずれも男性が起こした社会的混乱の後を受けて就任しているという状況まで一緒である。
 (ヒラリー氏はまだ決まってないが、トランプパニックの収束を期待されているのは確かだろう)

 それが証拠に、今回立候補はしなかったが民進党の蓮舫氏も都知事選に立候補していれば小池氏と一騎打ちになり、何れにしても女性都知事が誕生した可能性が高かったと言われる。
 そうでなくても岡田氏の辞任表明を受けて蓮舫氏は民進党党首の有力候補とも言われており、女性がどんどんトップになる流れは世の中の風潮とも言える。

 かつては男性の独壇場だった権力のトップの極みである東京都知事や、アメリカ大統領とイギリス首相が同時に女性になるかも知れないというのは、時代も随分変わったなというのが正直な感想である。

自由の女神像

自由の女神像

 まあ女性活躍を謳う日本政府のトップが未だに男性社会なのは笑い話にしかならないが、恐らくこれも時間の問題であり、近いうちに日本でも女性の首相が誕生する可能性は高そうである。

 いや、ひょっとするともしかすると現首相は心は女性であることをカミングアウト出来ない一人なのかも知れず、そういう意味ではとっくに日本は女性初の首相が生まれているのと同じ状態という可能性もゼロではない。
 まあこの真相は本人のみぞ知るところだが、日本も世界の潮流に乗っている方向性なのは間違いないだろう。

 何度も言うように行政トップの性別で政治や行政に差が無いほうがいいのだが、時代は女性のトップを求めている流れになっており、女性の時代がやってきたのは確かなようである。

ヒラリーもトランプも過半数を取れない場合の米大統領の決め方

 日本では某党が有権者の25%の得票数で政権与党となっているが、隣の国アメリカ合衆国では日本よりはるかに民主的(のように見える)大統領選挙で盛り上がっている。

 その盛り上がりの中心は、なんといっても泡沫候補と見られていたドナルド・トランプ氏の大躍進であり、とうとう共和党の候補者指名を受けるところまで来た。
 対する現与党の民主党も、大本命と言われていたヒラリー・クリントン氏が、サンダース氏の猛追を受けながら、何とか指名獲得に必要な過半数を得たと今日のニュースで目にした。

 で、本番の大統領選はこの2人の一騎打ちになり、この2人のどちらかが来年からアメリカの大統領になることが決定した!と思っていたのだが、実はどうやら必ずしも一騎打ちとは言いきれないケースがあるようなのである。

 ここでアメリカ大統領選挙の仕組みを簡単にお浚いすれば、まずそれぞれ州ごとに大統領選挙を実施し、最多得票を取った候補を州の候補として指名し、人口に比例して割り当てられた選挙人をその候補の得票とする。 
 そして最終的に過半数の選挙人を得た候補が大統領となるという仕組みである。
 (この辺は色んな人が詳しく書いているので、参考にした情報のリンクを下記に貼ります。)

  アメリカ 大統領選挙 民主党 共和党 選挙の仕組み
  アメリカの大統領はこうして選ばれる

 ところがである。

 この過半数の選挙人を得た候補というのが曲者なのである。

 実はこのアメリカ合衆国大統領の選出ルールでは、選挙の流れによっては、どの候補も過半数を得られない可能性があるのである。

 2大政党制で2人で戦えばどちらかが必ず過半数を得るはずじゃないかと言われるかも知れないが、実は自由の国アメリカには2大政党以外にも政党があり、各州で一定数の支持を証明する署名を集められれば、その州において自由に大統領選挙に立候補できる仕組みとなっている。

 実はここにミソがある。

 アメリカでは2大政党の予備選がかなり派手にやられるため、第3政党以下はほとんど注目されないし、実際の勢力も小さいためアメリカ連邦政府大統領の有力候補になることはまずない。
 しかし、その第3政党候補者がある一定地域で強い支持を得られる場合は、幾つかの州でトップとなり大統領選挙人を得ることは可能である。

 故にもしこの仕組みにおいて、仮に大統領選挙本選でヒラリー氏が47%、トランプ氏が45%の選挙人を取得し、残りの8%を第3政党の候補が得たとすると、誰もが過半数を得られていない状態となる。
 するとアメリカの大統領選挙ではこのままヒラリー氏を相対的トップの選出とはならないのである。

 このような場合、民主党と共和党の各予備選挙では全国党大会の現場で決選投票が行われるようだが、大統領選本選では全く別の選出方法が取られる。

 どんな方法か?

 もし、大統領選本選で過半数を得る候補がいなかった場合は、実は大統領選出は連邦下院議会に委ねられることになる。
 この場合下院では、各州ごとの議員団を1票として大統領選本選の上位3候補に対して選挙を行い、上位1名を大統領として選出することになる。
 同様に副大統領は、今度は上院議会において、上位2名の副大統領候補の中から1名を選出するとされている。

 上院はそもそも各州2名の議員選出であるが、下院は人口比例の議員数選出であることから、この決選投票の方法では人口比より州単位の意思を尊重する結果となる。
 すると、この大統領指名決戦では人口の多い大票田の州で勝ってきた候補より、人口は少なくても全国的に幅広い州で支持を得ている候補が有利となるのである。
 この仕組みのため、事と成り行きによっては予想もしなかった人間が大統領に選ばれることも有り得るといえる。

 何故こんなことを調べて書いたのかというと、今回の予備選挙で既に2大政党の指名を獲得している2人が実は非常に不人気と言われ、その反動で第3政党のリバタリアン党の党首ゲーリー・ジョンソン氏が注目を浴びてきているからである。

ゲーリージョンソン氏

ゲーリージョンソン氏
写真引用元

 まあ2大政党の基盤から言って、最初の選挙人を選ぶ選挙でこのジョンソン氏が2大政党を超えるような投票数を得られるとは思えないが、ある調査によれば全国の8%程度の支持を得られているとのことで、2大政党候補者の過半数獲得阻止をすることは十分にあり得る状況になっている。

 さらに、ヒラリー・トランプ候補とも実は人口の多い州で強いのが特徴で、予備選で勝利した州の数で見れば必ずしも盤石ではなく、地方での支持は弱い印象である。
 こういった両氏の不人気具合と、大統領選本選で過半数を得られなかった場合の決選指名の仕組みを並べて考えて行くと、まさかのゲーリー氏の大逆転選出も無いとは言えず、アメリカ大統領選挙はまさかの結末を迎えるかもしれないのである。

 まるでハリウッド映画のようなかの国の大統領選挙であり、結果は下駄をはくまで分からないのである。

 

オバマ大統領の凄いテクニック

 報道から数日が過ぎ旬が過ぎてしまった話題となったが、シリアの化学兵器廃棄に関して米露で合意が行われたというニュースを聞いて、ほっとしている。

 場合によっては第三次世界大戦に発展しかねない可能性もあっただけに、軍事攻撃を行なわずとも事態を収拾できたことが素晴らしいという気がする。

 これはロシアの外交努力が有ったとも言われるが、各種の情報や状況から判断するとアメリカのオバマ大統領の外交駆け引きが功を奏したと言う気がしている。

 まあ、似たような事を昨日日本の識者の方がラジオで言っていたが、決してその識者の受け売りではなく、オバマ大統領が議会に軍事攻撃の合意を取ろうとした時点からその駆け引き手腕は凄いなと思っていたのである。

 まあ今回の流れをおさらいすると、シリアの政府勢力が化学兵器を使って反政府軍を虐殺したとされる時点から、アメリカは常々化学兵器の使用を許さない立場から拳を振り上げざるを得なくなったが、本音としてはシリアの裏にはロシアや中国が繋がっているとされることから、パンドラの箱を開けるようなもので、軍事介入そのものをやりたくなかった。

 しかし、今後の対アラブ対イランを考えた場合に化学兵器の使用を容認する立場は取れず、拳を振り上げる姿勢を取らざるを得なかった立場であったのである。

 しかもイギリスが議会の承認を得られず降りてしまったので、最悪の場合はアメリカが単独で軍事介入しなければならいという立場になってしまい、いよいよ苦しい立場に追い込まれた。

 そこでオバマ大統領はシリアやアラブになめられない面子を保ちながら、事態を打開する方法を考えたのだと思われる。

 そこで取った方策が、なんと自国の議会に承認を求めるという手法である。

 もちろん軍事攻撃についてせめて国内だけでも承認をもらって行動を正当化する狙いを有っただろうが、この判断の一番の目的は時間稼ぎだったような気がする。

 あの時点の軍事介入反対の声が強い世論の中で、国内の議会判断がもたつくことは容易に予想された訳で、軍事介入の成果だけを求めるならさっさと大統領権限で軍事介入を指示することはできたはずなのである。

 つまり本来は、議会の事前承認など必要なかったはずなのに、行動の正当化を理由に敢えてもたつく議会の承認をとろうとしたのである。

 もちろん、これは最終的に軍事行動に踏み切らざるを得ない事態になった時のエクスキューズの準備でもあり単なる茶番であったわけでもない。

 案の定、上院の了承は得たものの下院はもたついて承認を得るには時間がかかることになった。
 
 しかしこのもたつきはオバマ大統領にとっては好都合だったように思える。

 つまりこのもたついた間を利用して、この期間中にあったG20の合間を縫って行われた米露首脳会談などを経て、ロシアに何らかのシグナルが送られ、ロシアによる調停提案の動きとなったという気がするのである。

 もちろん他の関係国にも働きかけを行なっていたかもしれないが、シリアにとって一番そっぽをむかれたくないのがロシアであって、ロシアに調整役を引き受けさせるのが一番好都合であり、結果としてそういう流れとなったのである。

 これによりシリアに調停案への合意を得たため、シリア国内での内戦停止はまだ難しいものの、アメリカの軍事介入を発端として世界が混乱に巻き込まれる可能性は遠のいたことになる。

 ここに面子を保ちながら時間稼ぎをして軍事介入を可能な限り避けようとしたオバマ大統領の凄い政治手腕テクニックを見た気がする。

 これが、某前大統領であったらこんなまどろっこしいことをせず、即軍事介入になっていたかもしれないことを考えると、本当にすごいことである。

 要求を主張して突っぱねることだけが交渉ごとじゃないと、東アジアの国に是非学んでほしいオバマ大統領の今回の立ち回りだったという気がする。

 化学兵器や内戦で命を落としている人のことを思うと胸が痛むが、少しでも無駄な争いを避けるための努力をするのが本当の政治努力だという気がする。

気の毒な日本の政治家たち

 日本の政治家たちを見ると、時々気の毒に感じる時がある。

 他国に比べ鍛え方が足りないというか、鍛えられる場もなければ政策能力を高める場もないまま国政を担う立場を背負わされる場合が少なく、そのまま何となくの数週間の短期間の選挙の結果で首相や党首などになる場合が少なくないからである。

 その結果どうなるかというと、運よく政治力のある人間がトップになればそこそこの長期政権が作れるが、大方の場合は他国に比べ非常に短期の政権で終わっているのである。

 ウィキペディアの資料によれば、明治の大日本帝国憲法以降の日本の内閣総理大臣経験者は62人いるとされるが、そのうち1年以内の短期間で終わった総理が20人もいる。

 さらに40人が2年以内しか在職しておらず、実に内閣総理大臣経験者の3分の2が2年以内の短命在職と言う実績であり、逆に4年以上の在職期間を経験したのは7人しかおらず、3年以上に拡大しても11人にしかならない。

 これに比べアメリカや韓国の大統領の任期は4年、中国の国家主席は5年であり、如何に日本の内閣が短命かが分かる。

 この原因として一つ考えられるのが、日本の政治家が政治的に鍛えられないまま政治の舞台に立つから経験不足で打たれ弱いということがあるという気がする。

 例えばアメリカなら、大体が上院議員や州知事などまず政治の実践の場で実績を積んでから大統領選挙に進むのが通常であり、大統領候補になるために実質一年近くの予備戦を党の内部で戦って候補に選ばれる必要がある。

 さらに大統領選本番でも実質半年近くの選挙戦を戦うことになるから、結局候補者は1年半近くもの間に本人の人物の政治的思想や人間性が徹底的にさらけ出されるので、選挙に出る本人は相当の準備を持って臨む必要があり、色んな弱点をつつかれる度に勉強してカバーしていくことになるから、選挙期間を乗り越えることによって大統領になる政治家として鍛えられる面がある。

 また、この選挙活動の中身も単なる選挙カーの上からの一方的な街頭演説ではなく、州によってはタウンミーティングのような非常に自治意識の高い選挙民たちの討論の中にさらされるため、国民と非常に近い距離で意見を受け止める必要があり、マイノリティーなどへのかなり幅広い視野を求められる。

 こういった修羅場を潜って成長した人間が選ばれるのがアメリカの大統領であり、こうやって鍛えられた大統領が打たれ強くなり、ちっとやそっとの事では揺るがないのは当然のことのような気がする。

 また中身は違うが中国の国家主席とて、一党独裁と言っても当然ポッと出の党員から主席に選ばれるわけではなく、長年に渡って国内のあちこちの機関を歴任するうちに組織の人間として鍛えられ、そこを勝ち抜いてきた海千山千つわものであるから、この非常に複雑な国のトップとして君臨出来るのだと思われる。

 さらにアメリカの大統領などは就任した後も非常に優秀な政策ブレーン機関がつくと聞き、ある政策方針をとった場合の影響を即座に分析レポートしてくれるから、迂闊な政策ミスはほとんどない状況にあるようだ。

 これに比べ日本の政党の政治家は、どちらかと言うと地域の地盤を受け継いできたお山の大将のような人も多く、親が死んだから出てきた二世のような鍛えられていない人がいきなり国会議員になってしまう場合が少なくない。

 そしてその議員たちをまとめる政党組織も組織と言っても、会社や役所のような固定化された組織というよりも、同じ意識を持った人が集まる寄り合い所帯的な議員連盟組織であり、そこで組織の論理や難しさを学ぶような関係になっていないというのが日本の国会議員たちの実態になっている。

 さらに実際の政治の中身についても、政策勉強は本人たちの自助努力に頼るほかなく、日本のように自治意識の薄い国民との間で幾ら討論をやっても我田引水的な利益誘導の要望しかないので、例えば国の財政危機などについては深く突っ込んだ真剣な議論や認識にならないのである。

 日本の場合は、本来ならば政治家が膨大な情報量を持つ官僚組織をうまく使いこなして政治家主導で政治を進めればいいのだが、組織に関わる人間としての鍛え方が足りないまま議員になっているため、膨大な情報量を持つ官僚たちを使いこなせず、逆に使われてしまう面もあるのである。

 結果、あまり広い視野を持っているとは言えない政治家が官僚政策に乗った格好で、わずか数週間の短期の政局の勢いで首相に選ばれたりするので、就任後の一つや二つの政策については乗り切れるが、議会運営などで一つ問題が発生したりすると、堪えきれず短命の内閣で終わってしまう結果となる。

 このような自治意識のない選挙民風土の環境の中で、鍛えられる機会もないまま短期的な選挙活動の結果だけで政治を行なっている日本の政治家たちはちょっと気の毒であるという気がする。

気軽にメリークリスマスと言うなかれ

 最近上海でも当たり前のように、12月になるとクリスマス商戦が始まり、デパートの看板や新聞の広告にMerry Christmasの文字が躍る。

新聞のクリスマス広告

新聞のクリスマス広告

 まあ日本でもごくごく当たり前の光景ではあるのだが、よくよく考えるとこの「メリークリスマス」と言う言葉はキリストの誕生を祝う言葉であり、キリスト教信者の言葉である。

 それを我々日本人は宗教観に無頓着のため、単なる年末商戦のネタとして利用しているが、敬虔なクリスチャンを除いて本当の意味でのキリスト教の宗教観をもって「メリークリスマス」という言葉を遣う人はかなり少ないと思われる。

 そのくらい日本人は宗教に無頓着である。

 上海でもこの状況は同様で、敬虔なクリスチャンが街全体にいるとも思えず、かなり多くの人間が便乗してクリスマス商戦を騒いでいるに違いない。

 まあ、このようにいまや元のキリスト教を離れて一般人の共有語のようになってしまっているような「メリークリスマス」なので、信者でなくてもいつでも誰でも普通に使って良いような気もするが、実はキリスト教以外の宗教の信者からすると、この話は簡単ではないらしい。

 例えば、日本のように政教分離が原則の国の政治家が「メリークリスマス」といえば、他の宗教からすれば宗教的メッセージとして受け止められ、逆に政治問題化してしまう可能性があると言う。

 アメリカなどはもっと深刻で、キリスト教信者は確かに多いが、ユダヤ教信者なども無視できないほどの勢力で存在し、さらに対中東的な立場から言えば、中東和平へのアプローチが、イスラムの世界に対する宗教的侵略であるとの印象を避けるために、大統領などは極力宗教色を排除する配慮が必要らしい。

 ただ、あまりそこへ気を使いすぎると今度は共和党の大統領はプロテスタントの支持基盤が大きいので国内的に支持されなくなってしまう。
 故にそのバランスというかさじ加減が非常に難しいらしい。

 元々中東紛争そのものが宗教的対立を背景にした紛争であり、宗教的な対立は戦争にまで発展する良い例であり、我々が普通に使っている「メリークリスマス」と言う言葉もキリスト教そのものを表す言葉であることを忘れてしまうといらぬ対立を招いてしまうことになりかねない。
 あまり気軽にメリークリスマスというなかれである。